🌏 世界と比較して日本の生殖医療の成功率が低い理由

はじめに：数字だけでは語れない「成功率」

日本では、体外受精（IVF）や顕微授精（ICSI）といった生殖医療を受ける夫婦が年々増えています。
しかし世界的に見ると、「日本は治療件数が非常に多いにもかかわらず、成功率（出産率）はやや低い」と言われています。

では、なぜそのような差が生まれているのでしょうか？
今回は、統計データや社会的背景をもとに、その理由をわかりやすく解説します。

日本産科婦人科学会（JSOG）の報告によると、
2022年の体外受精（IVF）の胚移植あたり出生率は約17〜19％。
これは欧米の多くの国と比べてやや低い数字です。

たとえばアメリカやヨーロッパの一部では、35歳未満で30〜40％前後の出生率が報告されています。
一方、日本では平均治療年齢が高く、全体平均で15〜20％程度に留まっています。

さらに、「1回の採卵から複数回移植して最終的に出産に至る割合（累積出生率）」でも、
日本は欧米よりも低めという傾向が指摘されています。

日本では初婚・初産の年齢が上昇しており、
不妊治療を始める平均年齢が38歳前後と、他国に比べて高めです。

卵子の質は35歳を過ぎると急速に低下し、
40歳を超えると体外受精の成功率が10％以下になるとも言われます。

つまり、日本では「治療を始めた時点で難易度が高いケース」が多いのです。

日本の多くの施設では、多胎妊娠を避けるため単一胚移植を基本としています。
一方、海外では2個以上の胚を同時に移植する国も多く、
「どちらかが着床すれば成功」という確率を上げる戦略を取っています。

そのため、移植1回あたりの妊娠率は日本の方が低く見える傾向があります。
ただし、これは母体の安全を最優先した日本らしい方針でもあります。

欧米では、生殖医療における研究開発や新技術導入が盛んです。
AIを用いた胚評価、最新の培養装置、着床前遺伝子検査（PGT）などが広く導入されています。

一方、日本は制度や倫理の制約が厳しく、新技術の導入スピードが遅れがちです。
また、設備投資や人材育成にかけられる資金が限られる施設も多く、
その差が結果として成功率に反映されていると考えられます。

長年、日本の不妊治療は自由診療（保険適用外）でした。
高額な治療費のため、「何度も続けられない」「途中で断念する」というケースが多く、
結果として成功率を下げる統計的バイアスが生じていました。

2022年から体外受精が保険適用となり、治療継続のハードルは下がりましたが、
まだ制度上の制限（年齢や回数制限など）もあり、
患者が自由に最適な治療を選べない場面もあります。

「不妊治療＝人に言いづらい」という空気が、いまだに根強く残る日本。
治療開始が遅れたり、精神的ストレスで中断するケースもあります。

また、地方では専門クリニックが少なく、
アクセス格差が成功率に影響しているとも言われています。

さらに、治療を支えるカウンセリング体制が欧米に比べて少なく、
メンタル面のサポート不足も課題です。

成功率の比較は、実は単純ではありません。
国ごとに「分母・分子」が異なり、
日本は“全症例”を報告するのに対し、
海外は“成功見込みの高い症例のみ”を統計に入れる場合もあります。

つまり、日本の方が正確で厳しい数字を出しているとも言えます。
単純な成功率の差だけで「技術が低い」と判断するのは誤解です。

近年、日本でも以下のような前向きな変化が進んでいます。

これらが進めば、今後日本の成功率も着実に上がっていく可能性があります。

日本の生殖医療の成功率が他国に比べて低いのは、
「技術が劣っている」からではなく、
安全性・倫理・社会背景・患者年齢層の違いといった要素が重なっているためです。

本当の課題は、“数字を上げること”ではなく、
安心して治療を受けられる社会を整えること。

そして、心身のケアや生活習慣の改善も、結果を左右する大切な要素です。
鍼灸や自律神経の調整、ストレスケアなど、体のバランスを整えることも
妊娠率向上につながる大切なサポートになります。

ゆうしん治療院では、
「心と身体の両面から“妊娠しやすい状態”をつくる」ことを大切にしています。

体質改善、ホルモンバランス、自律神経の安定など、
医学的治療と並行してできるサポートを行っています。

生殖医療の数字にとらわれず、
一人ひとりに合った“妊娠しやすい身体づくり”を一緒に目指しましょう。